保障額の解釈は様々
言うまでもなく、生命保険の一番の目的がこの、世帯主に万一のことがあった場合でしょう。
では、この万一の場合、残された家族のために必要な生活資金額はどのように計算すればよいでしょうか？
当然そのときの家族構成やライフスタイルなどによって大きく異なる訳ですが、これが実に多種多様を極めます。
参考までに考えられるケースの一部を挙げてみましょう。
【子どもに関して】
- お子さんがいらっしゃらない場合
- お子さんが乳児
- お子さんが保育園・幼稚園児
- お子さんが小・中学生
- お子さんが高校生
- お子さんが大学生
- お子さんが独立後
【ご夫婦に関して】
- ご主人お勤め、奥様専業主婦
- ご主人専業主夫、奥様お勤め
- 共働き
- ご夫婦高齢、定年退職前
- ご夫婦高齢、定年退職後
【その他】
- 借家住い
- 住宅購入、ローン返済中
- 自営業
- シングルマザー・ファーザー
- 貯蓄額
- 積立保険の有無
これらを見ただけでも、いかに複雑かがうかがえるかと思います。
実際にはこれらの条件の組み合わせで統計データを参考に必要保障額を決めていきますが、ひとつ、必ず覚えておいていただきたいのは、これを『考える時期によって、価値観が変化する』ということです。
したがって、死亡保障は、少なくとも、ライフスタイルが変わったときには見直すことをお勧めします。